2026年11月6日
心理・福祉コラム
家族が精神科・心療内科に行きたがらないとき
本人の意思を尊重しながら、家族ができること
「一度、病院で相談してみない？」
最近、眠れない日が増え、食事の量も減っている家族が心配で、そう声をかけた。
けれど、本人から返ってきたのは、
「病院に行くほどじゃない」
「精神科には行きたくない」
という言葉だった。
家族から見ると、以前とは明らかに様子が違う。
このまま何もしなくてよいのか。それとも、もう一度受診を勧めた方がよいのか。
受診の話をするたびに本人が嫌がるため、家族自身も次の行動を決められなくなっている。
本人が受診を望まないときは、受診への同意を得る方法だけを探すのではなく、本人が嫌がる理由、実際の心身の変化、安全上の緊急性を分けて確認することが大切です。
そして、本人が医療機関へ行かない段階でも、家族だけで相談できる公的な窓口があります。
受診するか、何もしないか。その二つだけで考える必要はありません。
「病院に行きたくない」の理由は、一つではありません
精神科や心療内科への受診を勧められたとき、本人が何を負担に感じているのかは、家族にも分からない場合があります。
例えば、本人は次のように考えているかもしれません。
- 自分の状態を病気だとは考えていない
- 医師に何を話すのか分からない
- 診断がつくことに抵抗がある
- 薬や治療の内容が気になる
- 周囲に受診を知られたくない
- 以前の受診経験から、もう行きたくないと考えている
- 今は人と話したり外出したりする余力がない
いずれも考えられる理由ですが、本人が実際にどのように感じているかは、聞いてみなければ分かりません。
また、本人自身が心身の変化を十分に把握できていない可能性もあります。
だから、受診を断ったことだけで、「本人は問題を理解していない」「治す気がない」と判断することはできません。
まずは、本人が何を嫌だと感じているのかを知ることが、次の関わり方を考える手がかりになります。
受診を勧める前に、本人の話を確かめる
家族が心配しているほど、会話は受診の必要性を説明する方向へ進みやすくなります。
「これだけ体調が悪いんだから」
「早く診てもらった方がいい」
「どうして行かないの？」
家族には、心配する理由があります。
一方で、本人が受診に抵抗を感じているなら、説明を重ねる前に、その理由を聞くこともできます。
例えば、
「病院には行きたくないんだね。何が一番気になっている？」
という聞き方です。
本人が話してくれたら、まず、その内容を確認します。
薬が心配なのであれば、何が不安なのか。
以前の受診が嫌だったのであれば、どのような経験だったのか。
そもそも今は相談したくないのであれば、何を負担に感じているのか。
本人の理由を聞くことは、すべての希望に同意することではありません。
本人の考えを理解することと、家族が心配している状態を確認することは、両立できます。
家族が心配していることは、具体的な変化として伝える
「あなたは病気かもしれない」
と伝えられると、本人はその判断に納得できないかもしれません。
一方で、
「この2週間、夜中まで起きている日が増えているよね」
「以前より食事が少なくなっていることが気になっている」
のように、家族が実際に気づいた変化なら、話し合う材料になります。
ここで大切なのは、家族の見方と本人自身の感じ方を混同しないことです。
家族には「かなり疲れているように見える」。
本人には「仕事が忙しいだけだと感じる」。
二人の捉え方が異なっていても、すぐにどちらかが間違っていると決める必要はありません。
睡眠や食事、仕事・学校、日常生活にどのような変化があるのか。以前と比べて、何が難しくなっているのか。
その情報を共有することが、医療や相談を利用するかどうか考える材料になります。
ただし、こうした変化だけで、家族が病名を判断することはできません。
「受診するか、何もしないか」の二択にしない
本人が受診を望まない場合でも、家族が提案できる方法はいくつかあります。
例えば、
「今すぐ予約を決めなくても、どんな相談ができるのか調べてみる？」
「眠れないことが続いているなら、その症状について相談する方法もあると思うけど、どうかな？」
「必要なら、最初の問い合わせを一緒にするよ」
といった関わり方です。
受診するかどうかだけでなく、情報を確認する、相談方法を知る、家族が同行できるか考えるなど、段階を分けられます。
本人が希望する場合には、かかりつけ医や適切な診療科へ相談することも選択肢です。
一方、提案を断られたからといって、何度も同じ説明を繰り返すことが適切とは限りません。
本人が今は決めたくないと考えているなら、その理由を理解しつつ、心身の変化を確認することもできます。
受診への同意を得ることだけを、家族の唯一の目標にしない。
その考え方が、家族の次の選択肢を広げます。
ただし、安全に関わる状態では、本人の意思を尊重することと、専門機関へ速やかに相談する必要性を分けて判断します。
本人が受診しなくても、家族だけで相談できます
家族が受診を望んでいない状況で、家族自身が専門機関へ相談する方法があります。
本人が来院することを前提とせず、心配している変化や関わり方について相談できる窓口です。
例えば、地域の保健所・保健センターや精神保健福祉センターでは、こころの健康や精神保健福祉に関する相談を受け付けています。
名古屋市の場合、各区の保健センターで精神保健福祉相談や、予約制のこころの健康相談・うつ病家族相談が行われています。
また、名古屋市の「こころの健康無料相談」は、市内に在住・在勤・在学する方を対象に、家族からの相談にも対応しています。
電話やLINE、予約制の面接相談という方法があり、本人が受診するか迷っている段階でも利用できます。
名古屋市以外に住んでいる方も、地域の保健所や精神保健福祉センターなどへ相談できる場合があります。
なお、医療機関の中にも家族相談を行うところがありますが、実施の有無、費用、予約方法は施設によって異なります。
家族からの相談は、本人の診察とは別です。
家族が状況を説明することで、相談員と今後の対応を検討することはできますが、本人が不在のまま診断や処方を受けられるわけではありません。
家族だけで相談するとき、何を伝えればよい？
相談前に、完璧に状況を説明できるよう準備する必要はありません。
ただ、次のような情報があると、相談員と状況を整理しやすくなります。
いつから、何が変わっているか
睡眠、食欲、会話、外出、仕事や学校、日常生活など。
本人は現在の状態をどう捉えているか
疲れていると話しているのか。困っていないと考えているのか。本人が話していなければ、そのことも伝えます。
受診を勧めたとき、どのようなやり取りがあったか
何を伝え、本人がどう答えたのか。家族が確認できた範囲を説明します。
家族自身は、何に困っているか
心身の変化が心配なのか。どう接してよいか分からないのか。安全面が気になっているのか。
本人に病名がついていなくても、家族が困っている状況そのものを相談できます。
また、相談の目的は「本人を必ず受診させる方法」を教えてもらうことだけではありません。
医療機関への相談が必要そうか、家族としてどのように関わるか、どんな支援先があるかを整理するためにも利用できます。
本人が拒否していても、急いで相談したい状態があります
ここまで、本人の意思を尊重しながら進める方法を紹介しました。
一方で、どのような状態でも、本人が受診したくなるまで待てばよいわけではありません。
例えば、
- 「死にたい」「消えたい」など、命に関わる発言がある
- 自傷や他者を傷つけるおそれがある
- 強い混乱や興奮があり、安全を保つことが難しい
- 食事や水分が十分に取れず、身体の安全が心配される
- 急激な言動の変化があり、普段どおりの生活が難しくなっている
といった場合には、速やかな医療相談や緊急対応が必要になる可能性があります。
本人が命に関わる危険に直面している場合は、通常の相談予約を待たず、119番などへ連絡してください。
名古屋市には、精神症状が急激に悪化し、緊急に精神科医療機関への受診が必要となる可能性がある場合の相談窓口「精神科救急情報センター」もあります。
緊急の精神科受診が必要か判断できない場合にも相談できます。
ただし、通常の受診先探しや慢性的な悩みの相談をする窓口ではありません。
緊急性が高い状態と、受診について時間をかけて話し合える状態は、同じ方法で対応しないことが重要です。
家族が相談することと、本人の代わりに決めることは違います
家族が専門機関へ相談するとき、
「本人が嫌がっているのに、家族だけで相談してよいのだろうか」
と迷うかもしれません。
ここでも、二つを分けます。
一つは、家族自身が困っていることを相談する権利です。
もう一つは、本人の医療や生活について、家族がどこまで決められるかです。
家族自身の不安や関わり方を相談することは、必ずしも本人の意思決定を奪うことではありません。
ただし、専門機関から情報を得たとしても、本人の意思や権利を無視して医療を進めてよいという意味ではありません。
本人がどのような支援を望んでいるか。
家族はどのような変化を心配しているか。
安全上、今どのような対応が必要か。
この三つは、それぞれ確認する必要があります。
家族自身の生活や心身への負担が大きくなっているなら、そのことも相談の対象です。
今日、家族ができることを一つ選ぶなら
受診を勧めても、本人が「行きたくない」と答えた。
その場で説得を続ける以外にも、次の対応があります。
本人が何を負担に感じているか聞く。
睡眠や食事、生活上の変化を確認する。
相談先の情報だけ用意しておく。
家族自身が公的な相談窓口へ連絡する。
安全面が心配な場合には、急いで医療や専門機関へ相談する。
家族の心配と、本人の意思が一致しないままでも、考えられることはあります。
本人が受診するかどうかと、家族が今の状況を専門家へ相談するかどうかは、別の選択です。
家族が一人で判断し続けるのではなく、必要な情報や専門的な助言を得ながら、本人の状態に合った関わり方を考えることができます。
